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リモートワークかどうかは単に働く場所の問題では無く、経営の本質の問題

新型コロナウイルスの感染拡大で、思いがけず脚光を浴びているのがリモートワーク。

もちろん、医療・介護やインフラ系、飲食店など、現場にいないと一切仕事にならないものもあります。

だからこそ、その人達に余計な仕事やリスクを負わせないためにも、出社せずに働くリモートワークを積極的に行う価値はあると思うのです。

すでに賢明な人たちが気づいている通り、リモートワークでサボる人は会社にいてもサボっているし、成果を出す人はどこにいようとも成果を出すための準備と実践を怠らないのです。

会社に集まらないとコミュニケーションが悪くなるという人も少なくありませんが、仕事において必要なコミュニケーションとは目的があるインフォメーションとナレッジの交換であり、その場だけ楽しくて実の無い雑談のことではありません。

リモートワークに踏み込めない経営者は、社員が会社にいるかリモートワークで働いているかという物理的な問題では無く、単に「成果を出す仕組み」と「それを実践する組織文化」をつくれていないというだけのこと。

反対に、リモートワーク主体で仕事をしている会社、あるいはこの騒動を機にパッとリモートワークに切り替えられた会社は、経営陣が率先して「成果を出す仕組み」と「それを実践する組織文化」をつくってきた結果が、今かたちとして機能させられているということになります。

自ら成果を出せる優秀な人がどちらに集まり、ぶら下がっていたいだけのその他大勢がどちらに偏るかは言うまでも無いでしょう。

リモートワークというかたちだけ取り入れた企業が失敗に終わるのは、経営の本質をおろそかにしたからに過ぎません。

これからリモートワーク導入を検討する場合は、これらがごちゃまぜに単純集計されたアンケートデータを見るのではなく、実際の取組みの背景や本質をとらえて読み込む必要があるでしょう。